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教育での課題解決の実例。自社と近い業種の事例から、何でどう解決したかを探せます。
222 件を掲載
高校・中等部では保護者との欠席・遅刻連絡が電話中心で、毎朝30分の対応時間が発生していた。Classiの「欠席連絡」機能と「校内グループ」「アンケート」を導入し、連絡・情報共有をデジタル化。電話対応が不要になり、教員が授業準備に時間を充てられるようになった。
群馬大学の数理データ科学教育研究センターは、Python入門講座の統一的な学習環境構築が課題だった。学認クラウドオンデマンド構築サービスのCoursewareHubを導入し、学生が自宅と学内で同じ環境でプログラミングを学べるようにした。その結果、講義の人気が高まり、定員120名に対して履修希望が170名近くに達した。
高知大学は、学外からの電子ジャーナル閲覧が困難で、利用者にとってサービスの全容が分かりにくいという課題を抱えていました。学認クラウドゲートウェイサービスを導入することで、ポータル画面上にサービスを集約し、学外からのアクセスを実現。コロナ禍により利用が急激に増加し、各部局から高い評価を得ました。
静岡大学は2010年のクラウド化以降、毎月の脆弱性診断とWordPressマルチサイト「WWP」の提供により、サーバ台数を最適化。さらにCSIRTの設置やISMS・ITSMS認証取得で組織的セキュリティ体制を構築。COVID-19対応では、既存の動画配信基盤と2019年設置の推進室により、教育動画容量500GB→3.5TBへ急速に拡大させながら、オンライン授業を大過なく実施した。
津市教育委員会では、紙ベースの朝礼資料配布と情報共有に課題を抱えていました。Knowledge Suiteのグループウェア機能を導入することで、メッセージ機能とファイル共有により情報共有プロセスを大幅に効率化し、朝礼時間の短縮と業務効率化、コスト削減を実現しました。
44店舗の音楽スクール運営企業が、Googleビジネスプロフィール管理に週2時間かかっていた課題とMEO対策の具体的施策が不明確だった問題を抱えていました。MEOチェキを導入し、投稿作業の一括化と順位計測・分析機能を活用することで、作業時間を大幅削減するとともに、4ヶ月でGoogleマップ経由の電話問い合わせ数を1.5倍に増加させました。
筑波大学蹴球部OB会は、郵便局振込による会費徴収の負担と若年層の納入率低下、会員情報管理の課題を抱えていました。会員管理システムMiiT+を導入し、WEB決済（クレジットカード決済）、会員自身による支払い状況確認、自動情報更新機能を実装。その結果、特に若年層からの納入が大幅に増加し、支援金集めの際に例年の3倍以上の支援金を集めることができました。
立命館アジア太平洋大学は、受験生サイトをCMS on Demand(CMSoD)にリプレース。グローバルな特色を発信するため英語ページ拡充とスマホ対応を実現し、管理工数の削減と訪問者数・PVの大幅増加を達成。
全国200校の英会話学校を運営するイーオンは、3社統合に伴うメールシステム統合の中で、既存サービスの属人化とPPAP運用の課題に直面していた。safeAttachクラウドサービスの直感的UIと迅速なサポートにより、当初1ヶ月の見込みから2週間で導入を完了し、上長承認の自動化により運用の手間を大幅に軽減した。
京都大学は山間部での稠密地震観測において電源と通信手段の確保が課題だった。超低消費電力・小型軽量・独自の時刻同期手法を備えた次世代型データロガーを導入することで、保守作業を大幅に削減し、離島や南極での観測など幅広い応用を実現した。
早稲田大学は年間20,000件のアルバイト雇用申請書のチェック業務において、申請項目の膨大さ（1件あたり約200項目）と複雑なチェック要件により、繁忙期に5～7名の職員による手作業が発生していた。AI-OCRとルールエンジン「NaU Rulebook」を組み合わせたシステムを構築し、チェック要件を簡易なルール記法で業務担当者が直接編集できるようにすることで、年間約5,500時間の作業削減を実現した。
コロナ禍で登校できない学生の食生活の乱れが課題だった名古屋大学生協は、液体を用いた急速凍結機とクックチルシステムを導入。セントラルキッチン化により、食堂と同じ味の冷凍弁当を短期間で販売開始し、学生への食生活サポートと食品ロス削減を実現した。
コロナ禍でオンライン授業が急増し、Moodleの問い合わせが月100件以上に増加していた東京理科大学。ヒューマンサイエンスのヘルプデスク対応、マニュアル改善・翻訳、動画制作などをワンストップで導入することで、対応工数を大幅に削減し、教員満足度も向上させた。
明治大学和泉図書館は、新築移転に伴い学生が利用しやすい図書館づくりを目指していた。入退館ゲート、デジタルサイネージ、オンライン予約システム、電子黒板などのICTシステムを導入することで、学生の自由な活用を促進し、スタッフの業務負担を軽減。開館初年度で100万人の入館者を達成し、スタッフと利用者の双方から高い評価を得た。
名古屋市立大学医学研究科は、老朽化した機械式投票システムの刷新と会議の経費削減を課題としていました。ECO Meeting 4Uを導入し、ペーパーレス会議と投票システムをシームレスに統合。毎回4,000～5,000枚の紙資料印刷が不要になり、複数投票の手集計も即時開票で自動化され、会議進行が効率化されました。
学校法人東北学院は、理事長からのトップダウン指示を受けペーパーレス会議の推進に着手しました。ECO Meeting CLOUDを導入し、常務理事会の資料をデジタル化することで、紙のコスト削減と事務局の業務負担を大幅に軽減し、組織全体のデジタル化へ波及させることに成功しました。
千葉工業大学は、公的研究費の不正利用防止と業務効率化のため、物品購入申請プロセスを電子化し、納入品の全品検収体制を構築しました。intra-mart Accel Platformを導入することで、健全な承認ルートの順守と透明性の高い業務フローを実現し、申請から発注までの期間を2～3週間から1週間に短縮しました。
金沙遺跡博物館は、展示企画業務のプロセスが統一されておらず、Web展示に1～2週間のリードタイムがかかっていた。intra-martをベースとした「博物館総合管理システム」を導入し、企画展の展示開始と同時にWeb公開が可能になり、業務効率化とコスト削減を実現した。
小学校が授業でのICT活用と家庭学習の習慣付けを目指していた課題に対し、タブレット端末と学習管理システム（LMS）を導入。宿題の自動採点機能により教員の採点負担を解消し、習熟度別グループへの宿題配信も簡単に実現できるようになった。
東京学芸大学附属竹早中学校は、授業でのICT活用を進める中で、従来の図書館利用による授業準備の負担が課題でした。タブレット端末を導入し、検索やレシピサイトの活用に切り替えることで、授業準備の負担を軽減し、授業時間を80分から50分に短縮することができました。
都心の教育委員会は、教員のICT活用が進まない課題に対して、シンプルで使いやすい「教室のICT化」モデルと専門的なICT支援員の配置による人的サポート体制を構築。その結果、年間支援件数が増加し、授業支援の件数は4.3倍に増加した。
豊島区教育委員会は、Windows XPのサポート終了に伴い校務LANを庁内LANに統合し、校務支援システムを導入しました。指導要録と健康診断票の電子化により、教員1人あたり1日約43分の事務処理時間を削減し、児童・生徒と向き合う時間を増やすことができました。
オウンドメディア「WEBCAMPNAVI」の記事品質向上を目指し、PtengineのInsight機能でアクセス解析を導入。ユーザーの行動データに基づいて記事内容を改善し、さらにEngage機能でCVRの高い記事への誘導を最適化した結果、滞在時間が4倍、CVが3倍以上に増加した。
認定こども園での保育料徴収は現金・銀行振替が主流で、現金の受け渡しが煩雑で集計ミスが多く、入金に時間がかかっていた。SBペイメントサービスと連携した「おが～るシステム」を導入し、保育料計算から決済・入金管理までを一元化。その結果、回収・集計作業を6日から3日に短縮した。
立命館大学 経済学部では、教授会などの会議で紙による大量の会議資料（一人当たり200ページ以上）の準備に課題がありました。2017年秋にデジタルペーパーを導入することで、1回の会議の印刷資料が延べ1万ページから議題表のみ（100ページ程度）に削減され、資料印刷の時間も半日以上から転送作業のみに短縮されました。
立命館大学法学部の教授会（50名超の教員参加）では、紙資料配布による印刷経費と会議工数が課題だった。デジタルペーパー50台を導入し、PDF統一化とデータ配付システムを構築することで、年間印刷経費を200万円から100万円に削減し、会議運営の効率化と環境配慮を実現した。
創価女子短期大学は、双方向・対話型授業の実現のため、5つのアクティブ・ラーニング教室を構築。『AViot with Cleva!』導入により、iPadでAV機器操作と資料提示を一元化し、講義期間中の稼働率が70%超となり、教員同士の協働教育改革が促進された。
神戸大学は約5,000名の教職員の給与明細配布と申請手続きが紙ベースで行われており、大きな業務負荷が課題でした。COMPANYシリーズのCWSを導入し、スマートデバイスにも対応させることで、Web給与明細の閲覧や各種申請をデジタル化。年間4,000時間以上の業務時間削減とペーパーレス化を実現しました。
京都府立医科大学は、スマートデバイス導入の一環として、ペーパーレス会議システム「ECO Meeting」を導入しました。会議資料をiPadでデジタル表示することで、紙資源やインク、印刷にかかる時間・人件費を削減し、会議によっては年間10,000枚程度の紙資源削減を達成しました。
京都工芸繊維大学は、毎月・毎週開催される複数の会議で大量に印刷していた会議資料の削減を課題としていました。iPadを利用したECO Meetingを導入することで、印刷コストの大幅削減と同時に、会議資料作成にかかる人数・日数の削減および資料修正・配布業務の効率化を実現しました。
学校法人関西学院は、理事会での大量の紙資料（出席者35名×200ページ）と準備の負担に課題を抱えていました。シンプルで操作しやすく、プレゼンテーション機能に優れたECO Meeting CLOUDを導入することで、資料準備の業務効率化と会議進行のスムーズ化を実現しました。
建設産業振興センターは毎月2回、全国約80箇所で約1,000人の受験者を対象とした試験を実施していましたが、採点作業に1週間を要していました。帳票OCRソフト「WinReaderHand S」とドキュメントスキャナー、採点ソフトを組み合わせたOCRシステムを導入することで、スタッフ1名で約2日での完了を実現し、大幅な時間短縮と正確性向上を達成しました。
株式会社Learning Villageは、給与明細を印刷・封入して手渡しする方法で毎月1日がかりの業務負担を抱えていました。フォーカス給与明細クラウドを導入し、弥生給与からのデータインポートで自動化することで、作業工数を削減し処理時間を短縮しました。
複雑化した旧AVシステムの運用負荷と教室ごとの環境差という課題に対し、全教室共通のシンプルなタッチパネル式AVコントローラとBYOD機能を搭載したネットワークAVシステムを導入。直感的な操作と遠隔監視により、マニュアルレス運用と問い合わせ件数の削減を実現した。
横浜市立鴨居中学校の特別支援教室では、学習に不安を抱く生徒が集団参加や登校が難しい課題を抱えていました。個別学習Web教材「デキタス」とJMCの民間学習支援員を導入することで、生徒が心を開いて相談でき、マイペースで学べる環境を整備。その結果、不登校だった生徒が毎日登校できるようになるなど、生徒の学習姿勢が積極的に変わりました。
湖南市の小中学校では、学校ごとにホームページ制作ツールが異なり、デザインや更新頻度にばらつきが生じていた。and.T学校Webライターを導入し、操作性とバリアフリー機能を備えたプラットフォームに統一。教職員の更新業務負担が軽減され、児童による自主学習ページや委員会活動の発信が活発化した。
相模原市立中野中学校では、GIGAスクール構想で導入したChromebookの活用が進まず、教職員のICT理解が課題だった。JMCのICTカリキュラムコーディネーターが月2回訪問し、校務効率化から始めてサポート。三者面談の日程調整が3～4時間から30分に短縮されるなど校務効率が向上し、教職員のICT活用への意欲が高まり、授業やペーパーレス化も進んだ。
教育出版社である光文書院は、多目的スペースの利用率向上とコミュニケーション強化を課題としていました。企業シンボルの「ひまわり」をモチーフにしたデザインと環境配慮型素材の採用、既存什器のアップサイクルによるリニューアルを実施し、社員が一体となって集える空間を実現。リサイクル率90.2%を達成するとともに、社員参加型のワークショップを通じて企業理念への理解と愛着を醸成しました。
WEB求人対策を含めたホームページリニューアルを実施。採用に特化したサイト設計により、求人応募数が大幅に増加した。
アロマヒーリングスペース&スクール シンフォニアは、ホームページをリニューアルし、業務内容をわかりやすく、講座内容や受講料などの具体的な情報を掲載。セミナーページに過去事例を写真付きで紹介したことで、開設後1ヶ月に7件の新規予約、スクール受講申込み、公的機関からの企業講座依頼を獲得した。
東京理科大学理工学部情報科学科は、Windows/Linuxのデュアルブート環境から、Mac NetBootシステムにリプレイスしました。Parallels DesktopとBootCampを共存させ、Total Manager for Macで統合管理することで、講義準備に要していた3～4時間を大幅に短縮し、運用管理業務を効率化しました。
創価大学では、複数学部の時間割編成を手作業で行っており、教室の重複確認や長時間の作業が課題でした。CCSの時間割編成ソリューションを導入することで、自動編成機能により作業時間を短縮し、データベース化による情報共有も実現しました。
拓殖大学北海道短期大学は、IT教育を充実させたいものの無線LAN導入に伴うセキュリティリスクが課題でした。Hardlockeyを導入し、USBキーによる認証とVLAN分割、自動暗号化機能を実装することで、学内全域での安全なインターネット接続環境を実現し、学生のeラーニング利用促進と教員の情報セキュリティ意識向上につながりました。
デンマークの教育ビジネスセンター（CEU Kolding）は、オープンで安全な学習環境の構築が課題でした。Milestone社のXprotect® Businessを導入し、44台のカメラで24時間の監視を実現。事件が月1件の頻度で発生していましたが、システムの高い画質により必要な映像を迅速に検索でき、犯人の特定と逮捕につながりました。
神戸市外国語大学は、全国の受験生へ情報発信を強化するため、サイトをリニューアルしPowerCMS 4を導入しました。HTMLなどの専門知識がなくても担当者が自由に更新できるCMSを選定し、スマートフォン対応や動画配信機能を実装することで、効率的かつスピーディな情報発信を実現しています。
和歌山県教育委員会は、県立学校3,000台の校務用PCに含まれる生徒成績などの個人情報を保護し、ランサムウェア対策を強化する必要がありました。Secure Backを導入することで、教職員の負担をかけず自動でバックアップが実行され、Secure Back Enterprise Managerにより管理が効率化され、PC入れ替え時のデータ移行も簡素化されました。
早稲田大学は、ERP導入後も残された年間約22万件の伝票入力業務という課題を抱えていた。UiPathを活用したRPA導入により、Excelからの自動入力と二重検証プロセスを実装。1件あたりの処理時間を30%削減し、年間4万時間近くの職員時間を節約できる見込みを実現した。
駅から徒歩15分の住宅街に立地する学習塾MititeQは、近隣への認知が課題だったため、ラクスルのポスティングサービスを活用。年4〜5回、半径3キロ圏内に約10,000部ずつ配布することで、初回配布から3日後に3〜4件の問い合わせを受け、その月だけで10数件の問い合わせと入塾につながった。継続配布により、即効性がない時期でも後から問い合わせが発生するなど、長期的な効果も実感している。
オンライン村営塾で、遠隔と対面が混在する授業環境において、生徒の表情が先生に伝わりにくく理解度の把握が課題だった。360度カメラ搭載のミーティングオウルを導入し、複数生徒を一画面に表示し臨場感を高めた結果、遠隔感が薄れ授業が円滑に進められるようになった。
早稲田実業学校は新設校舎で、探究型授業など多様な授業形態に対応できるシンプルで一元管理できるICTシステムが必要だった。タブレット操作による直感的なUI、可動式パーテーション、ワイヤレス映像投影環境を導入し、柔軟な授業運営と想像以上の活用を実現した。
児童福祉事業のときわ平保育園は、事業拡大に伴う多拠点管理と園児・職員の個人情報保護が課題だった。InformationGuard EXのリモートアクセスVPN機能を導入し、拠点ごとの事務業務を一元化することで業務工数を大幅に削減。同時にセキュアなデータ管理とBCP対策も実現した。
保育施設で、家庭での保護者の仕事の都合などにより栄養バランスが十分に取れていない子どもたちに対して、栄養士が監修したメニューを現地で調理・提供することで、安心できる食事環境を整備しました。
福岡教育連盟は、従来アナログ（印刷物・伝言ゲーム）で行っていた会員への情報伝達を、会員制サイトの構築により効率化。メール一斉配信と出欠確認がWEB上で完結し、会員満足度向上と外部からの新規会員獲得にも貢献した。
開校準備中で実態がない状態だった古賀国際看護学院が、AliveCastによるホームページ制作を通じて学院情報をオンライン上で発信できる環境を構築しました。若者向けの設計とオンライン資料請求機能により、初年度が最も多く受験生を確保でき、その後も自社で柔軟に情報更新できる体制を実現しました。
工業技術教育に特化した専門学校である中央工学校は、技術教育だけでなく心の教育を重視していたが、社会人としてのコミュニケーション能力の育成に課題を抱えていた。建築系7学科全てでビジネス能力検定B検の試験対策を含めた必修科目「ビジネスマナー」を導入し、テキストをベースに就職対策や業界マナーに授業を発展させた。学生は合格という成果を通じて達成感を得ると同時に、TPOを意識した言葉使いや立ち居振る舞いが定着し、卒業生は企業から「即戦力として通用する」と評価されるようになった。
佐賀県立致遠館中学校・高等学校は、生徒の学力向上を目的に2015年にClassiを導入。Webテストの誤答率分析、生徒カルテによる進路指導、紙プリントのPDF配信、臨時休校時の双方向コミュニケーション、教員日報のデジタル化など、5年間の試行錯誤を経て、学校生活全般でのICT活用を実現。教員の業務負担軽減と生徒の学習支援の両面で大きな成果を得た。
関東学院高等学校は、修学旅行を探究学習の機会として活用し、JTBの「修学旅行探究ノート」とClassiポートフォリオを導入しました。事前学習で問いを立て、旅行中は毎日振り返りを記入し、事後にオリジナルガイドブックを制作することで、生徒の思考の硬直化を改善し、自分たちの目で見て考える意識を育むことができました。
桐蔭学園高等学校・中等教育学校は、生徒の主体性育成に必要な時間確保と全教員でのICT活用が課題だった。Classiの振り返り機能とポートフォリオ、保護者連携機能を導入することで、紙ベースの振り返り運用から効率的なデジタル化に転換し、生徒の成長記録の蓄積と教員の業務軽減を実現した。
京都大学では、教員が多忙のため秘書や共同研究者による研究業績登録の代理入力ニーズを抱えていました。学認クラウドゲートウェイサービスのグループ管理機能を活用し、教員と代理入力者をグループで一元管理することで、認可の統合とセキュアな代理入力仕組みを実現しました。
室蘭工業大学は、入学時点でプログラミングスキルがばらつく学生に対応するため、クラウド上のJupyter Notebookを使ったプログラミング教育環境を導入。学生の進捗状況やエラーをリアルタイムで可視化でき、教員が個別対応しやすい環境を実現しました。
理化学研究所のバイオインフォマティクス研究開発ユニットでは、DNAシーケンス解析に必要なデータ解析環境の構築・運用に課題を抱えていました。学認クラウドオンデマンド構築サービスを導入することで、ベンダー間のインターフェース差異を吸収し、運用管理プロセスの標準化を実現し、研究者が迅速に必要な環境を利用できる体制を構築しました。
東北大学は、オンプレミスで運用していた事務職員向けの基幹業務システムをクラウド化しました。ハードウェアの保守管理負担軽減、カーボンニュートラルへの貢献、Chromebookなどマルチデバイス対応を実現し、BCP体制も構築できました。
徳島大学バイオイノベーション研究所は、医学研究者が臨床業務と並行して研究できるようトレーラー型動物施設を開発。運用時に無線通信と機密性の高い通信が必要だったため、モバイルSINETとSINETStreamを導入。これにより動物の状態をどこからでも常時把握でき、訪問による状態確認が不要になり、研究進捗が大幅に向上した。
東京工科大学は、オンプレミスのインフラ運用管理の重い負荷が事業スピードの阻害要因となっていた課題に直面していました。2014年にMicrosoft AzureとSaaS連携による学内クラウド環境を構築し、さらに学生主体で運用する教育用クラウドを別途整備。これにより、IT部門がインフラ維持から戦略立案へシフトでき、教育ニーズへの迅速な対応が可能になりました。
理化学研究所のバイオインフォマティクス研究開発ユニットは、DNAシーケンス解析で急増する大規模データ処理時に必要なタイミングで計算資源を確保する課題と、クラウドベンダーごとのインターフェース差異に伴う学習・運用コストを抱えていました。NIIの「学認クラウドオンデマンド構築サービス」を導入することで、ベンダー間の差異を抽象化し、設定ファイルの変更のみで複数ベンダーを利用できる仕組みを実現。これにより環境構築の迅速化と運用管理の標準化・効率化を達成しました。
教育コンサルティング企業が、出張先から社内データへのアクセスにおいて専用アプリのダウンロード/アップロードが煩雑であるという課題を抱えていました。InformationGuard Plusを導入し、VPN経由で社内と同じ操作性でどこからでもデータ利用できる環境を実現するとともに、業務権限に応じたアクセス権限管理により情報セキュリティを強化しました。
青翔開智中学校・高等学校と静岡県立富士宮東高等学校では、探究学習において生徒の思考が曖昧なまま進行し、教員間で指導方法にばらつきがあるという課題を抱えていました。構造化思考とBalusの導入により、生徒の思考が可視化され、教員間で共通の思考フレームが形成され、より論理的で深い探究が実現できるようになりました。
約500人の会員を抱えるゼミOBOG会は、エクセルでの手入力やメール・電話・往復はがきなどアナログな連絡手段により、特定担当者への負担が集中していた。無料で使える会員管理システム「MiiT+」を導入することで、情報管理がシンプル化し、作業負担が劇的に減少。運営委員メンバーの精神的負担も軽減された。
東海大学は女性研究者の育児と仕事の両立を支援するため、ピジョンハーツのイベント保育（一時保育）を導入しました。充実したアクティビティと安心・安全な保育環境により、利用者満足度が高く、出産する理工系研究者の増加につながりました。
聴覚障害のある生徒が発話練習時に自分の声が聞き取りにくく、手話のみに依存していた。comuoonのマイク・スピーカー機能を活用することで、生徒自身の声を聞いたり、教職員の声とともに学べるようになり、学習の積極性と深いコミュニケーションが可能になった。
岡山県の小中学校の聴覚障害学級では、従来の学習支援の環境整備が進まず、英語学習への意欲向上が課題だった。ユニバーサルサウンドデザインのcomuoon（音声技術ソリューション）を導入することで、正確な音声を聴取でき、英語の正しい発音理解が深まり、学習環境が整備された。
d garden幼保連携型認定こども園では、聴覚障害のある利用者と聴者が共存するスタジオ講座において、講師の音声負担が大きい課題がありました。comuoonを導入することで、聴覚障害のある人と聴覚のある人が共存できる音響空間を実現し、顧客満足度の向上と講師の負担軽減を実現しました。
レイモンド英子保育園は、0～5歳の約170名の園児が利用する施設で、屋外の音や室内の反響による音声環境の悪さが課題だった。ユニバーサルサウンドデザインのアコースティックパネル「comuoon」を2つの保育室の壁に設置することで、音の反響を抑制し、保育士の声が園児に届きやすくなり、子どもたちの集中力向上と落ち着きの回復を実現した。
千葉県内の保育施設において、子どもたちの紫外線被害防止が課題であった。セルジュ・フェラーリ社製のソルティス92を屋外シェードに採用することで、UV カット・遮熱性能を備えながら、軽量で耐候性に優れたシェード環境を構築。子どもたちが紫外線や熱中症から守られ、快適に過ごせる屋外空間を実現した。
東日本大震災で被災した名取市の学校では、通常の連絡手段が使えない中、eメッセージを使って毎日保護者や職員に一斉配信を行いました。修学旅行の様子共有や部活動連絡など日常的な活用も行われており、先生のメールアドレス公開を避けながら効率的に連絡できるツールとして定着しています。
東京農工大学は、紙ベースの展示物管理により管理側の時間負担と学生の利用しづらさに課題を抱えていた。FileMakerでWeb対応の展示物管理システムを構築し、学生はデバイスを選ばず場所から閲覧でき、管理側の作業が簡素化された。
専門学校がエントランスのセキュリティと管理効率化のため、カスタマイズ可能なフラッパーゲート（ESG）を5通路に導入。学生証の目視確認に必要だった複数の警備員を削減でき、デザインカスタマイズにより施設の美観も向上させた。
幼稚園向け運動指導事業の株式会社パルは、新型コロナウイルスで売上がゼロに落ち込み経営危機に直面しました。融資対応と会計体制の改善を目的にライトハウス税理士法人と契約し、月次決算報告と経営会議での情報共有を開始。その結果、コロナ前を上回る売上回復を実現しました。
放送大学学園は約85,000人の受講者からの課題提出管理において、250講座の手動設定による業務負担とシステムパフォーマンスの課題を抱えていた。Moodle上に一括設定機能を開発し、負荷試験に基づくパラメータチューニングを実施することで、業務効率化と処理スピード向上を実現した。
放送大学学園は、教員免許更新講習向けのMoodleシステムについて、導入時に負荷試験が未実施だったため、レスポンス低下やシステムダウンのリスクを抱えていました。ヒューマンサイエンスは負荷試験・パラメータチューニング、受講者・管理者機能のカスタマイズ、専用運用体制の構築を実施。年2回の講習期間中、安定したシステム稼働と運用効率化を実現しました。
沖縄科学技術大学院大学は、職員増加に伴う研修効率化の課題を抱えていました。集合研修をeラーニング教材に転換し、日本語・英語両言語対応で、外国籍職員を含む全職員への規則周知を実現しました。
ロゼッタストーン・ジャパン様は、英語学習教材の日本語化において、アメリカ本社での直訳では日本人学習者にとって不十分だという課題を抱えていました。ヒューマンサイエンスは、専任チーム（PM1名、翻訳者3名、レビュアー1名）を配置し、コンシューマー向け製品翻訳の経験を活かして意訳を含む自然な日本語表現を提供することで対応。短納期案件にも対応し、5年以上にわたる継続的なパートナーシップを実現しています。
昭和女子大学はボストン校との留学生向け遠隔授業環境の構築が課題だった。テレビ会議コントロールシステム「VCM」とBOSCH会議システムを導入し、ワンタッチ操作で簡単に遠隔授業ができる環境を実現。教員の操作負荷を軽減し、学生が気軽に発言できるコミュニケーション環境を整備した。
大妻女子大学は千代田キャンパス再開発プロジェクトで、AVシステム・テレビ会議システム・授業収録システムを導入。タブレット操作による教卓からの解放、遠隔授業による双方向コミュニケーション、統一されたインターフェースにより、講師-学生の距離短縮と学習意欲の向上を実現した。
慶應義塾横浜初等部は、伝統的な教育方針と最新技術の融合を課題としていました。東和エンジニアリングは、統一した操作性と個別対応を両立させた音響・映像・ITシステムを導入し、教員が操作に手間をかけず授業に集中できる環境を実現しました。
大正大学は、教室不足の改善と教育環境充実のため新5号館を新築。アクティブラーニングソリューション（電子黒板、スクリーン、ワイヤレス接続対応）を導入し、学生のプレゼンテーション能力やコミュニケーション能力の向上、および教員の新しい教授スタイルの実践を実現した。
創価大学は開学40周年記念事業として中央教育棟「GLOBAL SQUARE」を開設する際、学生第一の教育環境実現を目的に、映像・音響・ICTソリューションを導入しました。学生の要望を積み重ねるビルド・アップ方式で仕様決定し、ラーニング・コモンズ「SPACe」を中核に、116教室の半数以上がアクティブラーニングに対応できる環境を実現しました。
慶應義塾大学理工学部は、創立150年記念事業で新設した理工学部教育研究棟34棟において、離れた場所での効果的な教育・研究コミュニケーションの課題に直面していました。東和エンジニアリングが、フルHDカメラ、3Dカメラ、カスタマイズされた操作環境を含む「双方向遠隔実験授業システム」と「3D中継システム」を導入し、別棟の先生と学生がリアルタイムに臨場感溢れるコミュニケーションを実現しました。
歯科衛生士学院が、従来のプリント・プロジェクター講義では伝えられない細部の教材情報を正確かつ鮮明に学生に配信する必要があった。ECO Meetingを導入し、1人1台のiPadで講義スライドや実習動画、珍しい症例やレントゲン写真を配信できる環境を構築。導入後の学生の実習試験合格率が導入前の学生を上回る成果を得た。
千葉工業大学は、iPad導入に伴い、複数のペーパーレス会議システムを検討した結果、使い勝手とセキュリティの面でECO Meetingを採用。学内40～50の会議をペーパーレス化し、紙コストの削減に加え、資料整理・配布作業の効率化や情報漏洩防止を実現した。
教育機関では従来、高額なOMRシステムが自動採点に必要でした。Form OCRと採点くん for Windowsの連携により、ワープロで作成した答案用紙とコピーで運用可能になり、専用紙印刷の廃止でコスト削減を実現しました。
千葉大学の研究室では、限られた空間とコストの中で無機質な雰囲気を改善し、学生との一体感が生まれる環境が必要でした。SmartInfillで躯体を傷つけずにレイアウト変更を実施し、wiviaでワイヤレスプロジェクター環境を構築しました。その結果、プロジェクターの使用頻度が増加し、学生との意見交換がより活発になりました。
同志社大学は、アクティブラーニングに対応した新しい学びの空間が必要という課題に直面していました。SmartInfillやnodeなどのフレキシブルな什器・備品を導入し、2,550平方メートルの日本最大規模のラーニング・コモンズを開設。学生が自ら課題を発見し、知識を創造できる場を実現しました。
甲南大学は、社会に出てからも通用する本物のICT環境の整備とプロジェクト型授業への対応が課題でした。携帯端末でのICT制御システム（codemari）、ワイヤレスプレゼンテーション機能（wivia）、IC学生証によるシステム集約を導入することで、学生の自主的な学びの促進と多様な授業スタイルの実現を達成しました。
国際ナノアーキテクトニクス研究拠点は、異文化・多国籍の研究者が交流する開放的な環境が不足していました。スマートインフィルとwivia、無線LAN環境を導入し、いつでも議論が始められるコミュニケーションスペースを実現。偶然の出会いや活発な交流が頻繁に起こるようになりました。
早稲田大学の博士課程プログラムでは、異分野の学生が自然にコラボレーションできる「工房」という学習空間が必要でした。内田洋行は「シーンメイキング®」手法でワークショップを実施し、望ましい活動を洗い出した空間設計を支援。オープン後、学生が自由にプロジェクトを立ち上げ、相互にプレゼンテーションするなど、自然発生的なクリエイティブなコラボレーションが生まれました。
学生・教職員約4万名を支える立命館大学の情報システム部は、6000台以上のIT機器管理における運用の見える化と標準化が課題だった。ITILベースのSaaS型ITサービス管理ツール「SmartStage ServiceDesk」を導入し、チケット管理、インシデント管理、問題管理、変更管理、リリース管理の5つのプロセスを統一。運用状況の見える化により、定量的な課題分析と対策が可能になり、継続的な運用改善の基盤を構築した。
保育園運営のグローバルキッズCOMPANYグループは、採用選考と職員配置をExcelで手作業管理していたため、入力ミスや属人化が課題でした。Salesforceを導入し選考管理システムと職員配置管理システムを構築することで、業務の可視化と標準化を実現し、コミュニケーションコストと集計作業を削減しました。
広島平和記念資料館では、ピーク時の窓口混雑と長い入館待ち列が課題でした。セルフオーダーKIOSK FGK-100シリーズ4台を予約サイト「アソビュー！」と連携させて導入し、キャッシュレス決済の高速化と販売処理速度の向上により、入館待ち時間を大幅に緩和しました。
約10,000人の学生を抱える私立大学が、複数クラウドの使い分けと災害対策、全国拠点カバーを要望していた。JBSがColtテクノロジーサービスの広域イーサネット回線を採用し、Azure・AWSへの広帯域マルチクラウド接続環境を構築した。初めてのクラウド導入でも高性能かつ低コストのネットワーク環境が実現できた。
九州工業大学は、寄附金と共同研究データなど複数部門で分散管理されていたExcelデータを、Microsoft Power Appsでノーコード開発により統合管理するアプリケーションを構築。手作業による業務負荷の軽減と、複雑なデータ分析・集計が容易になり、レポート作成の時間短縮を実現した。
相模原市立相原中学校は、職員一人一台PC配置による校務のICT化に伴い、生徒の個人情報を扱う校務システムのセキュリティ強化が課題だった。USB認証キー「Hardlockey」を導入し、専用キー挿入時のみ校務サーバアクセスを可能にする仕組みを構築。ペーパーレス化や資料の一元管理、年度終了時の引継ぎが簡便化され、教職員が生徒と接する時間を増やすことができた。
東京学芸大学附属小金井小学校は、授業でのICT活用とプログラミング教育の推進を課題としていた。ロボット教材（Sphero SPRK+）を活用した授業を、JMCのICT支援員が授業案・教材マニュアル・技術サポートを提供することで実現。子どもたちがゲーム感覚で試行錯誤しながら論理的思考力を身に付け、授業への没入度が高まった。
只見町教育委員会は、校務での個人情報漏えいリスクと教職員負担の課題を抱えていました。教育専用クラウド「and.T」を導入し、データの暗号化処理やセキュアなデータセンター管理により情報セキュリティを強化。同時にスクールバス連絡などの学校連絡網メール機能で保護者への一斉通知を実現し、導入から約半年で保護者登録もほぼ完了しました。
教育機関である稲置学園は、従来のシグネチャ型アンチウイルスソフトでは対応できない未知のマルウェア・ランサムウェアの脅威に直面していた。Aurora Protectを導入することで、新種のウイルスをもれなく検知でき、インシデント対応に拘束されていた職員のリソースを大幅に削減することに成功した。
GIGAスクール構想に基づくICT化を進める中で、教職員用PC約300台のIT資産管理とシャドーITのリスク軽減が課題だった。エンドポイントマネージャー クラウド版とDeep Instinctを導入し、統一的にセキュリティポリシーを適用。その結果、教職員のセキュリティ意識が向上し、セキュリティに関する問い合わせや確認意識が生まれた。
私立学校の清風学園は、GIGAスクール構想に基づくICT化推進の中で、教職員の私物PC持ち込みによるシャドーITリスクに直面していた。AIアンチウイルス「Deep Instinct」とエンドポイント管理クラウド版を導入し、ディープラーニングによる高精度な脅威検知と端末ごとのゼロトラストセキュリティポリシー適用を実現。教職員のセキュリティ意識向上と運用負荷軽減を達成した。
通信制高校であるキラリ高等学校は、従来の動画配信システムで黒板の解像度が低く、ログ追跡ができず、PCのみ対応という課題を抱えていた。NTTテクノクロス株式会社の「viaPlatz」を導入することで、高解像度の板書配信、スマートフォン・タブレット対応、視聴ログ管理を実現し、生徒の学習環境を大幅に改善した。
大阪大学は、複数のシステムが別々の認証を持つという教育機関ならではの課題を抱えていました。NTTテクノクロスのTrustBind/Federation Managerを導入し、SAML2.0を標準とした統一認証基盤を構築。シングルサインオン環境と学外連携を実現し、安定した運用と今後のスケーラビリティを獲得しました。
青山学院大学は、教員と学生間の手書き情報やりとりと学修履歴管理の効率化が課題でした。ソニーのデジタルペーパーを導入し、無線LAN経由での手書きコミュニケーションと学内LMSとの連携により、添削作業のペーパーレス化と配付・回収作業の効率化を実現しました。
北海道大学大学院獣vatican学研究科は、授業や会議での紙資料配付に伴う印刷コストと作業時間が課題だった。ソニーのデジタルペーパー55台を導入し、資料を一括配付できる環境を整備。印刷作業の削減とコスト低減を実現した。
株式会社アイ・ラーニングが3ヶ月全12回の「デジタルビジネススクール」研修において、約70ファイルの教材をデジタルペーパーで配付しました。紙資料の配付による受講生の持ち運び負担を解消し、ペンでの手書きにも対応できる学習環境を実現しました。
神奈川大学 法学部では、ゼミの授業で学生の課題回収と再配布に時間がかかり、フィードバックが効率的でないという課題を抱えていました。デジタルペーパーと配付／回収システムを導入し、グループワークの途中経過をスムーズに回収・フィードバックすることで、教員の指導効率化と学生の知識の並列化を実現しました。
職員数が限られた事務局では、会議プロセスの効率化が課題でした。デジタルペーパー35台を導入し、紙資料配付から電子化に転換。情報漏えいのリスク軽減と、配付できる資料の量・質の向上を実現しました。
早稲田大学 大学総合研究センターは、多数の会議開催に伴う大量の会議資料印刷による工数・費用・保管場所が課題だった。デジタルペーパーファイル配布/回収システムを導入することで、紙媒体からのデジタル運用への移行を実現し、会議運営の効率化を推進している。
共立女子大学は新2号館建設にあたり、ICT機器導入後の操作方法習得や技術サポートに不安を抱えていました。音響・映像システムと遠隔サポート「リモートコンシェル」および常駐サポートを導入することで、教員・学生が機器に対する抵抗なく活用でき、アクティブ・ラーニングなど最新システムを使った授業に積極的に取り組めるようになりました。
武蔵野音楽大学の新キャンパス建設に際し、ブラームスホール（423席）の音響設計・運用に課題がありました。音響シミュレーションと最適な機器配置により均一な音圧を実現し、タブレット端末による運用の一元化で、座席や舞台袖など場所を選ばずの柔軟な調整が可能になりました。
明治大学駿河台キャンパスのリバティタワーでは、複数のカメラシステムが個別に運用されており、映像の一元確認と統一的な操作が課題でした。マルチウィンドウパスを導入することで、複数のカメラ映像を任意のディスプレイに集約し、タッチパネル1台での統一操作を実現。これにより、入試時などの来校者誘導時に混雑状況をリアルタイムで把握でき、限られた人員で効果的な安全管理が可能になりました。
立教大学異文化コミュニケーション学部は、国際舞台で活躍する通訳者を養成するため、実践に近い環境での訓練が課題だった。BOSCH同時通訳システム「インテグラス」と会議システム「DCNディスカッション」を導入した同時通訳ラボを開設することで、学生が現場と同じシステムで学べる環境を実現し、高い稼働率を維持しながら内容の濃い指導が可能になった。
関東学院大学は新設3号館の26教室で音響・映像システムの利用率データが必要だった。AVLIONE-NETによるログ分析と遠隔サポートを導入し、機器の交換時期を事前把握して授業が入っていない時間に整備することで、授業を止めない円滑な運用を実現した。
聖徳学園中学・高等学校は、創立90周年事業で新校舎にICT設備を整備する際、メンテナンス費用の削減と時代変化への対応を課題としていた。壊れにくく、共通ユニットで接続でき、既存校舎に合わせられる稼働型・着脱式システムを導入することで、効率的な運用と教科横断型のSTEAM教育推進を実現した。
共立女子中学高等学校は、教育のICT化推進に伴い、安定した無線ネットワークとタブレット環境の構築が課題でした。東和エンジニアリングが音響・映像システム、タブレット保守、ICT支援員配置などを一貫してサポートすることで、小テストの迅速化と授業の効率化を実現し、教員の負担軽減にも成功しました。
東邦大学薬学部では、個室でのグループ学習に集中できる環境を整備する一方で、限られた教員数でサポートする課題がありました。モニター室から全SDL室の映像・音声をモニタリングし、タッチパネルで資料共有と個別指導を実現するICTシステムを導入。少数教員での対応が可能になり、学生の集中力とやる気が向上しました。
新キャンパスの開設にあたり、教職員と学生が自由に効率的にシステムを活用できることが課題だった。全65部屋以上に統一されたシンプルな音響・映像システムと9面マルチディスプレイを導入することで、操作方法を一度覚えれば全教室で使いこなせる環境を構築し、学生の自主性向上と紙使用量の削減を実現した。
明星中学校・高等学校は、老朽化した講堂の音響設備と2階席の聞こえにくさが課題でした。3台連結のラインアレイスピーカーとタッチパネル操作を導入することで、講堂全体で均一にクリアに聴こえる空間を実現し、行事進行がスムーズになりました。
東京都立産業技術大学院大学は、社会人学生や遠方通学者の負担軽減と教育品質の両立を課題としていました。ウェブ会議ツールと音響・映像システムを連携させたハイフレックス型授業環境を構築することで、オンライン参加者と対面参加者が一体となった密なコミュニケーションを実現し、PBL型授業の質を向上させました。
明治大学は、アフターコロナの新しい学びの形として、学生の主体的・対話的な学修を促進するキャンパス環境を構築する必要がありました。東和エンジニアリングと協働し、51部屋の教室にハイブリッド授業対応の映像音響システムと「AViot Manager」を導入。機器の稼働率データ管理により、教室運用の効率化と将来のシステム改修の最適化を実現しました。
桜美林大学の新教室棟21教室にAV・ICTシステムを導入する際、スタッフ常駐なしでリアルタイムサポートが必要という課題がありました。遠隔サポートサービス「リモートコンシェル」を採用することで、不具合発生時の迅速な対応と計画的な運用が可能になり、授業を止めないサポート体制を構築できました。
昭和女子大学附属昭和中学校・高等学校は、主体的・対話的で深い学びを実践するため、CL教室に複数グループが同時に協働学習できるICTシステムを導入。ワイヤレス映像共有により、生徒が他グループの資料や様子を自然に目にする機会が増え、偶然の気付きが生まれやすくなった。
立命館大学が新キャンパス（H棟）への移転に伴い、映像学部の学習環境を大幅に刷新する必要があった。東和エンジニアリングの15年以上の常駐運用支援体制と専門知識を活かし、25部屋以上の教室・スタジオに実務レベルの映像・音響設備を導入し、限られた工期で効率的に完成させた。移転後も常駐スタッフが教職員・学生をサポートし、キャンパス全体の活用促進が実現している。
明海大学浦安キャンパスは、来場者の記憶に残るオープンキャンパス環境づくりという課題を抱えていました。L字型LEDサイネージ、同時通訳演習室、講義室の映像・音響システムを導入することで、短期間で高いインパクトを実現し、参加者から歓声が上がるほどの好評を得ました。
成蹊大学は新設したラーニングコモンズTORIUMにおいて、学生が自由にシステムを操作できる環境が必要でした。スマートフォンなどのBYODからAV機器を操作できる『AViot』と大型LEDディスプレイを約80室に導入することで、教職員だけでなく学生自身がICTシステムを駆使した学習が可能になり、管理の手間も削減されました。
龍谷大学は、学生が映像制作を実践的に学べる環境の整備を課題としていました。東和エンジニアリングが深草キャンパスに本格的でありながら使いやすいメディアスタジオを構築し、学生の積極的な利用と制作活動の多様化、モチベーション向上を実現しました。
筑波大学は、障害学生が広大なキャンパス内で学修情報やキャンパス情報を適時に入手することが困難という課題を抱えていました。東和エンジニアリングのリアルタイム情報発信システム（電子掲示板）を導入することで、距離を越えた情報共有を実現し、学内から高い評価を得ています。
法政大学のスカイホールは年間約300日の利用があり、グローバル化に対応した同時通訳システムとセキュリティ強化が課題だった。赤外線方式のBOSCH同時通訳システム「インテグラス」を導入し、2ヶ国語対応と高いセキュリティを備えた施設として、多言語対応が可能な環境を実現した。
成蹊大学は新6号館でアクティブラーニング教室を本格導入し、iPad・電子黒板機能を活用したコミュニケーション環境を構築しました。教員から「学生の態度が変わった」「積極的な発言が増えた」という評価を得るなど、学生の自主性と交流が活性化しました。
玉川大学は協同学修環境の構築を目指し、ラーニング・コモンズと23室の講義室にICT設備を導入。電子黒板、プロジェクター、電源管理システムにより、学生の自主的な学修と教員の授業改善を実現しました。
早稲田大学は「教育と学修内容の公開」を掲げ、授業を国内外へ公開する目標を設定していた。東和エンジニアリングは33号館・55号館・51号館に段階的に動画収録スタジオを整備。教員や学生が気軽に利用でき、収録動画がWaseda Course Channelなどから世界へ配信される環境を実現した。
学生から学習スペース増設の要望がある中、自習スペースの空き状況が現地に行かないと分からないという課題があった。混雑状況をスマートフォンで事前確認できるDEILを導入し、効率的な学習スペース利用と学生満足度の向上を実現した。
尾道市立大学は、会議の効率化と環境配慮を課題に、タブレット向けペーパーレス会議システム「ECO Meeting」を導入しました。シンプルで誰もが使えるUI、高いセキュリティ機能、会議室単位での一括設定が運用要件と合致し、導入に至りました。
成城学園は複合機からの紙資料管理に限界を感じており、世の中のスピード感に対応するためペーパーレス化が課題だった。ECO Meeting PROを導入し、印刷・丁合・郵送などの会議準備プロセスをデータアップロードとメール送信に簡素化。約4年のクラウド運用を経てオンプレシステムに切り替え、ランニングコストの削減と業務効率化を実現した。
BYOD導入に伴う業務改革の必要性から、聖泉大学が会議のペーパーレス化に取り組むことを決定。ECO Meeting CLOUDを導入し、23の会議で利用。会議資料の印刷作業が不要となり、会議後のファイリング作業も廃止、保管場所の削減を実現した。
東京工業大学電気電子工学科では、大教室での一方的な講義という課題を抱えていた。Handbookのテスト・クイズ機能を活用して小テストや宿題を配信・管理し、学生の解答内容を把握することで参加型学習を実現。学生の理解度向上と講義内容への満足度向上につなげた。
和洋国府台女子高等学校では、多種多様な帳票形式のアンケート集計に手作業が必要で、導入・運用コストが課題でした。FormOCRを導入することで、一般的なソフトで帳票設計が可能になり、市販スキャナで処理できるようになったため、初期・ランニングコストを削減しながら教職員の入力作業を軽減できました。
横浜美術大学は、OCR専用機の老朽化とリース満了に伴い、FormOCRを採用した大学経営・事務総合ソリューションを導入。帳票フォーム変更時のプログラム改修費用を削減し、入試業務および授業評価アンケート集計の効率化を実現しました。
敬愛大学は老朽化したOMR機器のリプレースにあたり、FormOCRを導入。複数の帳票に柔軟に対応でき、手書き文字も認識可能になったことで、入学願書受付業務の効率化とともに、学内に点在するデータの一元管理を実現しました。
幼稚園では園児に強制的な習慣作りをしたくないという課題があった。かわいいイラスト付きの自動水栓「Sui - Sui 手洗いアニマルズ」を導入することで、子どもたちが自発的に手洗い・うがいをするようになった。年長になるころには、通常の蛇口でも自分でしっかり手が洗えるようになった。
教育塾の栄光では、生徒向けiPad miniの導入にあたり、セキュリティ確保と学習端末としての機能制限が課題だった。MobiControlのMDM導入により、アプリの配布・制限、無線LAN設定配信などが簡易化され、保護者への安心感と生徒の学習環境の維持が実現した。
学校法人光華女子学園では、授業でのタブレット端末利用増加に伴う管理工数増加とセキュリティリスクに直面していました。MDM製品MobiControlを導入することで、リモートで短時間での設定変更が可能になり、大幅な工数削減と環境統一を実現しました。
認可外保育施設で園児約60名分の登園時間と職員出退勤を手書き管理していたため、月額集計業務が重荷になっていた。ICタイムレコーダー『TimeP@CK-iC』と打刻確認プリンターを導入し、集計の自動化と保護者への時刻確認対応を効率化。システム化により園の信頼性向上と、保育時間の柔軟な単位変更（30分→15分）が可能になった。
学校法人トキワ松学園は、労働基準監督署の立ち入り調査をきっかけに、約80名の職員の勤務パターンを毎月手書きで作成していた勤務管理簿の業務を効率化する必要がありました。TimeP@CK-iCというICカード式タイムレコーダーを導入し、打刻データをデータ化することで、手入力作業を廃止し業務効率を大幅に向上させるとともに、職員の残業時間に対する意識改革にも成功しました。
保育園を運営する社会福祉法人菊美会は、紙のタイムカード管理における毎月の準備・集計業務に課題を抱えていました。TimeP@CK-iCカード型タイムレコーダーと勤怠管理ソフト「サッと勤怠with」を導入することで、打刻漏れの手書き修正などを自動化し、勤怠管理にかかる時間を短縮しました。
ネスト赤羽IT勉強会は、複数種類のイベント情報を色分け表示できるカレンダープラグインを探していました。営業日カレンダープラグインを導入することで、WordPressの管理画面から複数のイベントを柔軟に表示し、勉強会の告知業務を効率化できました。
一般財団法人日本ビルヂング経営センターは、従来手作業で実施していたIT資産管理が属人的であり、セキュリティ対策も最低限に留まっていた。SKYSEA Client Viewを導入し、充実した導入支援サービスと年1回のオンサイトサポートを活用することで、USBデバイス接続制御や操作ログ取得を中心とした体系的なセキュリティ管理体制を構築した。
久留米大学は御井キャンパスの4教室でICT設備を更新し、高画質化・音質向上とともに、教室間配信機能を導入することで、新型コロナの感染予防対策として分散講義に対応できる環境を構築しました。VUCA時代における予測困難な状況下でも、安心して学べる学修環境の実現を実現しています。
宮崎市教育委員会は、すべての学校に十分なICT環境が整っていない状況にあり、教員の教材準備に負担がかかっていた。NEC フィールディングの支援により、市内15校に教育用PC約600台と教育用タブレット約150台を導入し、学校ICT環境を整備。教員の準備負担の軽減と児童の学習効果の向上を実現した。
小松島市教育委員会は、学習系・校園系ネットワークの統合に伴うセキュリティリスク増加と、教職員の負担軽減・教育の質向上という課題に直面していました。NEC フィールディングの提案により、ネットワーク統合、ゼロトラスト環境への移行、クラウドサービス活用、認証システムの導入などを実施し、セキュリティ対策と利便性の向上を同時に実現しました。
GIGAスクール構想による端末導入から5年経過し、通信遅延や端末不足などのICT環境上の課題を抱えていた。学習系・校務系システムのデータ連携、通信環境の改善、アクティブラーニング教室の新設など4つの施策でICT環境を刷新し、個別最適な学びの実現と教職員の業務負担軽減を実現した。
大阪大学大学院ではアルミニウム合金の水素脆性研究において、従来の装置では測定できない低濃度水素の分析が課題でした。NISSHAエフアイエスのSGC®（SGHA-P2-A）を導入することで、一桁ppb領域まで高感度に水素を測定でき、低温側の水素放出データ取得が可能になりました。
昭和女子大学は、キャンパスのグローバル化に対応するため、留学生対応や国際業務を担当する職員の英語能力向上が課題でした。Gabaのマンツーマン英会話研修（6ヵ月・45回）を導入し、受講職員のウィークポイント強化とTOEIC®スコア向上を実現しました。同時に学生へのロールモデル提示効果も得られています。
東京家政大学は、学生が英語を実践する機会の不足と英会話への心理的抵抗を課題としていました。Gabaの講師派遣型マンツーマンレッスンを導入し、事前予約制で学生が自由に受講できる環境を整備しました。結果として、受講学生の英語話者としての恐怖心が解消され、リピーター化が進んでいます。
実践女子学園は、働き方改革に伴い、PC操作ログの取得とPC台帳管理の適正化が課題でした。統合型IT運用管理ソリューション「AssetView」を導入することで、ユーザーのPC利用実態の可視化、IT資産の自動台帳化、セキュリティ対策を実現しました。
iPS細胞研究財団は、医療関連の法的要件を満たしながら、研究データの厳格な管理と不正アクセス防止が課題でした。クラウドベースのセキュリティソリューション「MaLion」を導入し、データ漏洩対策、操作ログの完全記録、ライセンス管理を実現しました。
学校法人文化学園は、紙ベースのアナログな申請・承認フローと複雑化した承認ルートが課題だった。「intra-mart Accel Kaiden!」を採用し、経費精算と勤怠管理のデジタル化とルール・制度の見直しに取り組んだ。これにより教職員の業務効率向上と全学的なデジタル変革を実現した。
NTT EDXは高等教育機関向けの電子教科書・教材配信サービス「EDX UniText」に、生成AIを活用した学習支援機能を実装する必要があった。JBSとの協業により、Azure OpenAI ServiceベースのプラットフォームとAIモデルの導入を行い、看護師国家試験対策を皮切りに、テスト問題の自動生成・採点機能をトライアル段階で実用レベルまで高めることに成功した。
長崎大学情報データ科学部は、据え付け型ワークステーションのスペック不足と柔軟性の欠如という課題を抱えていました。Azure Localを基盤とする高性能計算機サーバーシステム、大容量ストレージ、ネットワーク高速化、セキュリティ対策を導入し、教員が自由に仮想マシン環境を構築でき、学生が個人所有PCからアクセス可能な演習環境を実現しました。
座間市立東原小学校は、教室外でICTを活用した創造的・協働的な学習ができる空間が必要という課題を抱えていました。JMCの学びの空間デザイン「新たな部屋」を導入し、「子どもが背伸びできる大人な空間」をコンセプトにした「P'sラボ」を完成させました。子どもたちが自由にプレゼンテーションやプログラミングに取り組み、先生と子どもが対等な立場で学ぶ環境が実現しました。
板橋区立小中学校・特別支援学校では、電子黒板やタブレット端末の導入後、教員のICT活用スキルや授業準備の課題を抱えていました。JMCのICT支援員を全校に配置することで、教員のパートナーとして授業支援や活用提案を実施し、学校全体のICT利活用を推進するとともに、教育委員会が全校の状況を統一的に把握できる体制を構築しました。
開成町教育委員会は、GIGAスクール構想による端末導入時に、ICT機器の保守サポートだけでなく授業設計や活用支援も含めたトータルソリューションの提供を受けた。JMCのICTカリキュラムコーディネーターやICT支援員による支援により、導入当初の試行段階から授業のねらい達成のための有効活用へ転換し、教職員の業務効率化と教育環境の向上を実現した。
葛飾区教育委員会は、ICT環境は整備されているものの活用が進まず、教職員の負担も課題だった。JMCのコンサルティング支援を受けて「かつしか教育情報化推進プラン」を策定し、段階的にICT活用を推進。現在は教職員のICT活用スキルが改善し、児童生徒も含めた日常的なICT活用が広がっている。
川崎市は約11万台の端末導入によるGIGAスクール構想実現に際し、OS選定から運用・活用支援まで一貫したサポートが必要だった。JMCの詳細な説明と教育現場を理解した対応により、Chrome OS採用から各学校でのペーパーレス化や全教科での活用が実現した。
北区教育委員会は、不登校児童・生徒の増加に対応するため、東京都のバーチャル・ラーニング・プラットフォーム（VLP）を導入。ICT支援員を独自配置し、アバターを通じた相談・ゲーム・学習支援を実施することで、家から出ることが難しい子どもたちとのつながりを実現し、保護者から「子どもが毎日楽しいと言っている」との好評を得ている。
相模原市立緑が丘中学校は、授業でのICT有効活用と創造的・協働的な活動ができる空間づくりに課題を抱えていました。株式会社JMCの学びの空間デザイン「新たな部屋」を導入し、ちゃぶ台やプロジェクター、ホワイトボードなどを備えた多目的学習空間を整備。生徒からは「仲が深まった」「リラックスできる」との評判が寄せられ、先生方による積極的な授業活用が進み、生徒の主体性や興味が引き出される環境が実現しました。
南足柄市教育委員会は、教職員の時間外勤務削減とセキュリティ強化を課題としていました。Hardlockeyスマート（専用USBキーによるデータ複製制御・インターネット接続制限機能）をテレワーク用パソコンと共に導入し、新型コロナウイルス感染拡大時にもスムーズにテレワークを実施できる体制を構築しました。
三鷹市教育委員会は、学校パソコンでしか更新できず特定の教職員に負担が集中していた課題に直面していました。JMCのand.T学校Webライターを導入し、場所を選ばずタブレット端末からも更新可能な環境を整備。教職員の負担軽減とセキュリティ強化を同時に実現しました。
南足柄市立向田小学校は、一人1台端末導入後の有効活用方法が課題だった。大型スクリーン・高音響設備を備えた「新たな部屋」を導入することで、Google Mapでの町探検や巨大スクリーンでのオンライン見学など、創造的・協働的な学習活動を実現。子どもたちが臨場感あふれる体験を通じて夢や希望を持つきっかけが生まれた。
小田原市教育委員会は、授業でのICT活用と教職員の負担軽減が課題でした。Chromebook安心サポートとタブレット端末活用支援により、段階的な推進計画と定期的なサポートのもと、子どもたちが主体的に端末を活用し、教職員の業務改善も実現しました。
小田原市立富水小学校は、授業時間短縮による効率化と教職員負担軽減を課題としていました。JMCのICT支援員によるサポートを得て、Chromebookやデジタル教材、オンライン連絡網などを活用した「40分授業午前5時間制」を導入。児童の集中力向上、教職員の校務効率化、保護者との連携強化を実現しました。
大磯町教育委員会は、従来の有線ネットワークで職員室のみの利用に限定された校務環境を、無線化・グループウェア導入によるクラウドベース校務ネットワークへ刷新しました。ゼロトラストセキュリティを採用しながら教員用PCの持ち運びを実現し、学校間の情報共有を即座にできるようにすることで、教職員の負担軽減と働き方改革を推進しています。
相模原市教育委員会は、市立小・中学校全校でICT活用が進まない課題に直面していました。JMCのICT支援員派遣とGIGAスクールハンドブックの作成により、教職員のICT活用スキル向上と授業・校務の効率化を推進し、子どもたちが端末を日常的に活用する学習環境を実現しました。
相模原市教育委員会は、学校ホームページの更新が特定の先生に限定され、セキュリティやアクセシビリティに課題を抱えていました。JMCの「and.T学校Webライター」を全小・中学校に導入することで、どの先生でも簡単にどこからでも更新でき、校外学習先からもタイムリーに情報発信が可能になりました。
サレジオ学院中学校高等学校は、ICT有効活用と教職員負担軽減を目標に2019年4月から1学年にChromebookを導入。軽快な動作と教育向けGoogle Workspaceアプリの活用により授業運用を効率化し、状況に応じた月1回の継続研修とJMCのサポートにより教員の抵抗感を減らし、授業での活用が進んだ。
聖学院中学校・高等学校は、従来のPCルームを有効活用したいという課題を抱えていました。JMCの「新たな部屋」を導入し、アクティブラーニングやプレゼンテーション、企業連携授業に対応できる汎用性の高い多機能空間「フューチャーセンターC」を実現しました。完成により、フューチャーセンター構想が完結し、双方向型の授業形態への転換が促進されました。
西東京市立芝久保小学校は、算数の正多角形の作図授業にScratchを活用したプログラミング教育を導入したいという課題がありました。JMCのICT支援員による授業案準備や当日サポートを受けることで、教員の負担を軽減しながら、子どもたちが試行錯誤を通じて論理的思考力を身につける学習環境を実現しました。
品川区立立会小学校は、タブレット端末の活用とプログラミング教育を推進したいという課題を抱えていた。JMCのプログラミング教育支援により、教具準備や指導案作成のサポートを受けることで、スムーズな授業運営が実現。理科が苦手だった児童も生き生きと活動し、プログラミングを通じた新しい才能発掘の可能性が見受けられた。
横浜市立高田中学校は、一人1台端末導入後、教職員のICT活用スキル不足と授業設計の課題に直面していました。JMCのICTカリキュラムコーディネーターによる研修・授業支援を受けることで、先生方が安心してICT活用授業にチャレンジでき、授業トラブルが減少し、生徒の学習意欲と自己肯定感が向上しました。
東京都は不登校や日本語支援が必要な児童・生徒の急増に対応するため、メタバースを活用した「バーチャル・ラーニング・プラットフォーム（VLP）」を導入。GIGA端末を通じてアバター操作で学習・コミュニケーションが可能な環境を整備し、児童・生徒から「楽しかった」「またやりたい」という積極的な反応を得ている。
東京都教育庁は、不登校や日本語支援が必要な児童・生徒向けに3Dメタバースを使った「バーチャル・ラーニング・プラットフォーム」を導入。初年度の9自治体から2024年度には30自治体に拡大し、子供たちが安心して過ごせる居場所として機能している。
横浜市立北山田小学校ではICTに詳しい特定教員への負担集中が課題だった。ICT支援員を月2回程度派遣することで、機器トラブル対応と事務作業を代替し、教員が授業と児童支援に専念できる環境を構築。児童の待ち時間削減と授業への集中度向上を実現した。
湯河原町立吉浜小学校では、一人1台のChromebook導入と、JMCの「GIGAスクールサポーター」による支援を開始。教職員の操作習熟とICT活用スキルの向上により、授業時間の無駄削減と児童の学習参加機会が拡大した。
原生生物の顕微鏡撮影動画の制作を行うAL-Museum様は、高速処理が可能なPC（JUNS Pro64-Ultimate）とvRevealソフトウェアの導入により、従来困難だった高品質動画の制作が可能になり、見せ方の工夫から動画品質向上へと制作方針を大きく転換しました。
KIYOラーニング様は、オンライン資格講座「STUDYing」と企業向けeラーニング「AirCourse」の講義動画収録において、バーチャルスタジオへ32型スタジオプロンプターを導入。カメラとプロンプターを固定し、安定した動画収録環境を構築しました。
整体学校では施術授業のDVD教材配布に手間とコストがかかっていました。Media-Gatherを使って動画教材をVOD化し、スマートフォンアプリで配信することで、複製・配布業務を省力化し、生徒が時間や場所に制限されず学習できる環境を実現しました。
香川大学は、キャンパス開催の入試対策セミナーの参加者を全国に広げたいという課題を抱えていました。Media-Gatherのライブ配信機能を導入し、講師映像とスライドを組み合わせた映像をインターネットで配信することで、全国の受験生が自宅からスマートフォンやパソコンで受講できる環境を実現しました。
デジタルハリウッド大学は、増加する海外留学生に対して言葉の壁による情報伝達の課題を抱えていた。Hearing Hotspotを導入することで、1台のサイネージから複数言語の音声を同時配信し、留学生が母国語で情報を受け取れるようになった。また卒業制作展では、この技術を応用した革新的な映像作品が実現され、新しいコンテンツ表現の可能性が示された。
ノートルダム清心女子大学は、新学棟「トリニティホール」の3階コモンスペースに、T1V社のThinkHub（大型LEDビジョン3面と連携）を導入しました。コンテンツの有効活用を重視し、複数のコンテンツ同時表示、ホワイトボード機能、Zoom連携などを活かすことで、先生と学生が協働する密度濃い授業や多様な学びの形態に対応できるスペースを実現しました。
東京キリストの教会では、従来の同時通訳システムで音声が聞こえづらいという課題を抱えていました。Hearing Hotspotを導入することで、スマートフォンやタブレットで個人負担なく利用でき、音声がクリアになり、特にシニア層から大きな反響を得ました。
新型コロナウイルスによる対面授業の制限と留学生の自宅参加の課題に対し、Zoom専用ハードウェア、天井設置型マイク、後方ディスプレイを導入することで、教室とリモート参加者が視線を合わせながらディスカッションできるハイフレックス授業環境を実現。学生を誰一人として取り残さない、質の高い教育空間が短期間で実現できた。
障がい者向けグループホーム84箇所で、利用者ごとの異なる請求金額算出と現金徴収・帳簿作成が現場スタッフの大きな負担になっていた。FOCのBPOサービスとスマートインボイスを導入し、家賃・光熱水費の請求金額算出から振替まで一気通貫でアウトソーシング。現場の現金管理が不要になり、本部2名で全業務を完結できるようになった。
10万人規模の同窓会組織である葵友会は、若手会員の参加促進と卒業生全体の交流活性化が課題だった。個人情報保護とコスト制約の両立を実現するため、オープンソースのOpenPNEを導入して独自のクローズドSNSを構築し、2013年4月から本稼働を開始した。
和洋国府台女子高等学校は、多種多様で頻繁に変更されるアンケート帳票の集計処理に課題を抱えていました。FormOCRを導入することで、専用機不要で低コストにアンケート情報を迅速に集計し、教育現場への情報反映がスピードアップされました。
世界トップレベル研究拠点プログラムに採択された東北大学AIMRは、研究室ごとに閉じこもりがちな研究者同士の交流と新学問領域の創出が課題でした。リラックスできる交流スペースと多目的ホールを設計・構築することで、研究者同士の偶発的な出会いから議論へ発展する環境を実現し、研究所のイメージ向上と外部への発信機能も同時に達成しました。
東京薬科大学の情報教育研究センターは、従来のUNIXサーバーの堅牢性やコストの問題から、各機能を独立して運用する方針に転換。EasyBlocks EnterpriseのアプライアンスをDHCP/DNS/NTPサーバーとして採用し、Active-Active方式の冗長化により、スタンバイサーバーが不要で最小限の手間とコストで堅牢性の高いサービスを実現した。
学習塾がホームページの更新を担当者に任せきりにしていた課題を、ホームページ作成及びシステム化により解決。経営者自身でも簡単に更新できるようになった。
学習塾の栄光ゼミナールは、生徒向けiPad miniの導入に際して、セキュリティ確保と学習端末としての機能制限が課題でした。MobiControlを導入することで、アプリの一括配信、無線LAN設定の自動配信、グループ管理による学年ごとの設定管理が実現され、生徒が安心して学習に集中できる環境が構築されました。
比叡山延暦寺の根本中堂中庭階段が木製階段の生物汚染と藻の付着に悩んでいた。MIST工法による除藻・生物処理を実施し、5日間の工期で木の素材本来の美しさを取り戻し、周期的な生物処理の必要性を認識させた。
ベルリッツ様は多様化するユーザーニーズへの対応が課題でした。User Insightのヒートマップ機能とユーザー行動分析を活用し、PCとスマートフォンサイト双方でユーザーの行動を詳細に分析することで、サイト改善と成果を実現しています。
昭和30年代後半から40年代前半に建てられた老朽化した鉄筋コンクリート造りの小学校施設において、耐震改修が困難な状況下で児童と教職員の地震時の不安を解消することが課題だった。緊急地震速報受信機「HomeSeismo」を村内の小学校6拠点に導入し、館内放送と連動させることで、迅速な地震情報の周知と防災訓練の実施を実現した。
進学塾の株式会社湘南ゼミナール様は、オンプレミスサーバーのメンテナンス負担と情報漏えいのセキュリティリスクに課題を抱えていました。Google Workspace への移行と CloudGate UNO によるシングルサインオン・アクセス制限の導入により、管理の柔軟性向上とセキュリティの強化を実現しました。
東北大学工学部中央棟は、講義と会議の質向上を目指してAV設備を導入しました。大講義室に230インチスクリーン2面、大会議室にマイク設備と投票機、中会議室に赤外線ワイヤレスマイクなどを設置することで、クリアな音声・映像環境と学生へのワンストップサービスを実現しました。
服飾系専門学校が急なDM発送代行を依頼。ジャパンメールが迅速に対応し、5,000部の出荷を完了。顧客から高い満足度を得た。
相模原市は2008年頃から顕在化した学校裏サイトでの誹謗中傷問題に対応するため、「学校ネットパトロール事業」を開始。市内109校を対象に専門常駐員による調査活動を実施し、問題投稿の把握と迅速な対応が可能になるとともに、「ネットパトロールだより」発行や情報モラルハンドブック配付などの啓発施策により、教職員・保護者の危機意識向上と児童生徒の情報モラル意識が向上した。
財団法人日本国際連合協会は、英語検定試験の採点をアウトソーシングと手作業で行っていたため運営コストが課題でした。OMR機器（SR-3500）と読み取りソフト「まるごと君21」を導入することで、協会内での採点作業を完結させ、コスト削減と情報漏洩リスク低減を実現。さらにデータ活用による受験者分析なども可能になりました。
創業以来幼児教育に携わるフレーベル館は、1982年竣工の重厚で暗いビルのオフィスリニューアルに直面していました。2〜4階に続き、1階の執務エリア、エントランス、ラウンジ、ショールームをリリカラがリニューアル。セキュリティゲートの位置変更、閉鎖的な仕切りの撤去、幼児対応の安全性配慮（角を丸くした造作家具、適切な照明設計）を実施し、スタッフ不常駐でも成立するショールームを構築しました。
社会人向けe-ラーニングを提供する私立大学院大学が、従来のFLV形式で視聴環境が限定されていた動画教材の課題を抱えていました。Media-Gatherを導入することで、アダプティブストリーミング技術によりスマートフォンやパソコン等のマルチデバイスに対応し、出勤途中や外出先など個人の生活スタイルに合わせた学習が可能になりました。
札幌学院大学は、新入生の大学生活への不安解消と友人づくりを目的として、OpenPNEを導入した入学前SNS「SGUヒント！」を立ち上げた。限られた参加者のみアクセス可能なクローズドSNS機能とカスタマイズ性により、新入生と先輩学生・教職員との円滑なコミュニケーションを実現し、新入生のつながり構築と大学生活への前向きな取り組みが可能になった。
早稲田大学グローバルエデュケーションセンターは、複数人でのメール管理と情報保管の課題を抱えていました。同大学はおたいわあせ（メール共有・管理ソフト）を導入することで、対応履歴の一元管理と複数人での効率的な対応が実現し、作業負担が軽減されました。
東京大学情報基盤センターは、複数の異なるメールシステムの運用管理に課題を抱えていました。ディープソフトのMailSuiteを導入し、分散していたメールシステムを統合することで、運用管理工数を削減し、メンテナンス時のダウンタイム短縮と迅速なサポート体制を実現しました。
獨協大学は創立50周年記念館にアクティブ・ラーニング教室を整備する際、電子黒板機能付きホワイトボードやタッチパネル解錠システムなどのICTシステムを導入しました。これにより学生のグループ学修が活発になり、教室運用が効率化され、先生方が講師室での管理負担なく直接教室へ向かえるようになりました。
同志社大学は両キャンパスの約3000台のPC管理において、散在していたシステムをPhantosys10で統一。FAT管理端末を大幅に削減することで管理の効率化を実現。さらにRemote Access Managerの導入により、学内・学外からのリモートアクセス環境を整備し、リソースの有効活用を実現した。
学校法人帝京大学は、年功序列型の人事制度から活躍重視へ転換する人事制度改革を推進。紙やエクセル管理による非効率な評価運用と、100以上の職種に対応した評価設計の課題を抱えていた。One人事[タレントマネジメント]の導入により、約4,500名の教職員の評価を一元管理し、ペーパーレス化と業務効率化を実現。さらに所属長と教職員のコミュニケーション活性化という副次効果も生まれた。
事業規模拡大に伴う従業員増加により人事課題が顕在化し、Excelでの人事データ管理に課題を抱えていた名古屋グランパスエイト。HRBrainの導入により、従業員の「期待」と「実感」のギャップを数値化して課題を可視化するとともに、目標管理と人事評価をシステム化することで、業務負荷を大幅に削減した。
