法政大学が学修成果MOEで教学議論をデータベース化し、感覚的な判断から根拠ある教育改善へ転換

大学全体として教育の状況を客観的に点検・説明できておらず、個々の授業や教員の情報に頼り、入口から出口までの学修成果をエビデンスベースで把握する仕組みがなかった。また、会議のたびに膨大なデータを手作業で集計・加工する職員負担が大きかった。

全学的なディプロマ・ポリシーを軸に、15学部の多様性を保ちながら学修成果を統一的に可視化できるプラットフォームを導入。教学ラインが主導し、教職員が関わりながら全学的に議論を重ねて運用体制を構築。

感覚や経験に基づいていた教学議論が、共通のデータを前提とした具体的で建設的な議論へ変化。学部執行部が成績不振学生の早期発見や入試経路別の修得状況分析を教員自身の手で実施可能になった。職員の集計業務時間が削減され、より本質的な教育改善サポート業務に時間を割けるようになった。