CCT導入による若手エンジニアのセキュリティ基礎教養の体系化とグループ全体の人材育成基盤構築
NTTデータは、専門分化により分野横断的なセキュリティ理解が不足していた課題に対して、認定サイバーセキュリティ技術者(CCT)を導入。若手エンジニアが断片的な知識を体系的に再統合でき、すべてのエンジニアの共通基礎教養としてセキュリティ教育を位置づけ直すことで、グループ全体のセキュリティ対応支援能力の向上に取り組んでいる。
- 導入企業
- 株式会社NTTデータ
- 業種
- IT・ソフトウェア
- 規模
- 大企業
- 部門
- テクノロジーセグメント テクノロジーコンサルティング事業部
- 解決した製品
- 認定サイバーセキュリティ技術者(Certified CyberSecurity Technician / CCT)(gsx.co.jp)
- 対象
- テクノロジーコンサルティング事業部の若手エンジニア、NTTデータグループ企業
- 拠点
- 日本全国
01課題
専門分化が進む中で、ネットワーク、クラウド、アプリケーションなど異なる領域のエンジニアが分野横断的にセキュリティを理解していない。若手エンジニアが各分野の研修を受けても知識が断片的で、全体像が見えず、顧客との実務的な議論が難しい状況にあった。
02やったこと
EC-Councilの認定サイバーセキュリティ技術者(CCT)を導入。ネットワーク、アプリケーション、クラウド、IoT、インシデント対応を一つの流れとして体系的に学べる座学とハンズオン演習を組み合わせた研修を実施。グループ会社向けにも人材育成プログラムを提供し、全国のセキュリティ対応支援体制を強化。
03成果
受講者の知識が「点が線になり」体系的に統合され、顧客の言葉の意味や問題の本質がより深く理解できるようになった。セキュリティ教育が「専門部署向けの特別な研修」から「すべてのエンジニアが共通して理解すべき基礎教養」へと位置づけが変わった。コンサルタントとしての提案精度と顧客対応品質が向上。
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