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約200名のエンジニア・営業がセキュリティ認定資格を取得し、全社的な「プラス・セキュリティ」人材を育成

IDグループはDX推進とセキュリティニーズの高まりに対応するため、グループ全体の約200名のエンジニアと営業職を対象に、EC-CouncilのCCT（認定サイバーセキュリティ技術者）講座を2年に分けて導入。全社員がセキュリティの基礎知識を身につけることで、顧客のセキュリティ要件に応えられる体制を構築し、ビジネス機会の拡大と従業員の付加価値向上を実現している。

提供（製品）

EC-Council CCT（Certified Cyber Security Technician）講座

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導入（顧客）

インフォメーション・ディベロプメント（ID）

IDグループ全体2,000名規模

導入企業: インフォメーション・ディベロプメント（ID）
業種: IT・ソフトウェア
規模: IDグループ全体2,000名規模
部門: 全社（エンジニア・営業部門中心）
解決した製品: EC-Council CCT（Certified Cyber Security Technician）講座（gsx.co.jp）
講座受講対象者数: 約200名（2年かけて実施予定）
導入スケジュール: 2年に分けて実施
セキュリティ専門部隊（CSS）体制: 約100名
今年度新卒採用予定数: 100名
支援単価: 見直しが検討可能な状態へ

01課題

DX推進とサイバー攻撃の増加に伴い、顧客からセキュリティに配慮したシステム開発・運用のニーズが急速に高まっていた。従来はセキュリティを専門部隊のみの責任と捉えていたが、全社的にセキュリティ知識を備えた人材が必要となった。

セキュリティ・コンプラの事例採用・育成の事例

02やったこと

EC-CouncilのCCT講座をグループ全体の約200名のエンジニアと営業職を対象に、2年に分けて導入。入社2～3年目の若手社員を中心に、座学と実践ベースでセキュリティ知識を習得させ、全社員がセキュリティの基礎知識と「プラス・セキュリティ」の観点を持つ体制を構築。

03成果

顧客からのセキュリティ相談や引き合いが増加し、ビジネスチャンスが拡大。全社員がセキュリティの全体感を把握することで、顧客の課題理解が深まり、専門家とのカウンターパート機能を発揮できるようになった。運用経験者がセキュリティ人材にリスキリングでき、現場理解に基づいた実効性のあるセキュリティ対策提案が可能に。

この事例の出典（掲載元）

https://www.gsx.co.jp/casestudy/id_001.html ↗

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