建設現場の事務作業効率化と遠隔支援体制の構築でICT推進を加速
ゼネコンの増岡組は、紙ベースの連絡調整や膨大な安全書類による事務負担に直面していた。Buildeeの統合サービス（調整会議・労務安全・入退場管理）を導入し、情報の一元化と打ち合わせ時間の短縮、タッチ率の向上を実現。遠隔支援による働き方改革も推進している。
提供（製品）
Buildee（調整会議・労務安全・入退場管理）
buildee
▶
導入（顧客）
株式会社増岡組
売上215億円超（2023年10月期）
- 導入企業
- 株式会社増岡組
- 業種
- 建設・不動産
- 規模
- 売上215億円超（2023年10月期）
- 部門
- 全社（経営方針として全現場導入）
- 解決した製品
- Buildee（調整会議・労務安全・入退場管理）（buildee.jp）
- 現場数
- 東京支店は小規模現場を除く全現場、広島本店は導入中（2024年4月時点）
- サービス統合数
- 3つのBuildeeサービス + BANKENシリーズ
01課題
紙ベースの連絡調整と打ち合わせに限界があり、膨大な安全書類の管理が現場の大きな負担となっていた。複数ベンダーの別々のツール導入による重複入力の懸念もあった。
02やったこと
Buildeeの3つのサービス（調整会議・労務安全・入退場管理）を統合導入し、協力会社を含めた情報の一元化を実現。先駆者による遠隔支援体制を構築し、クラウドサービスの利用促進を図った。
03成果
入退場管理のタッチ率
数十倍に向上（体感値）
打ち合わせ時間
短縮短縮
安全関連書類の期限切れ通知が自動化され確実性が向上。情報の一元化により情報伝達漏れが減少。協力会社の負担軽減。複数ツール統合による重複入力の排除。遠隔での業務支援体制が構築され、現場と本店の連携が向上。
この事例の出典（掲載元）
https://service.buildee.jp/customer/case/masuoka/ ↗本ページは掲載元の公開事例の要約です。詳細・一次情報は出典元をご確認ください。 掲載内容の修正・削除のご依頼はこちらの窓口へ。
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