標的型メール訓練サービスで社員のセキュリティ意識向上とインシデント対応体制の構築を実現
同業他社でのサイバー被害事例を受けて、丸文株式会社はGSXの標的型メール訓練サービス「トラップメール」を導入。2013年から継続実施し、グループ全体での社員セキュリティ意識向上と、開封率などの数値化データをもとにした教育施策の見直しを実現した。
提供（製品）
トラップメール（GSX標的型メール訓練サービス）
gsx
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導入（顧客）
丸文株式会社
従業員1,397名（連結）
- 導入企業
- 丸文株式会社
- 業種
- IT・ソフトウェア
- 規模
- 従業員1,397名（連結）
- 部門
- ICT統轄本部 情報企画・インフラ推進部
- 解決した製品
- トラップメール（GSX標的型メール訓練サービス）（gsx.co.jp）
- 訓練実施期間
- 2013年度から継続
- 対象組織
- グループ会社全体（2016年度から）
01課題
同業他社でホームページ改ざんや標的型メール被害が発生していた。社内で作成したセキュリティルールと教育がどの程度周知されているかを確認する必要があった。
02やったこと
2013年度からGSXの標的型メール訓練サービスを導入・継続実施。2016年度からはグループ会社全体での訓練を開始。教育コンテンツとアンケート連携の仕組みで回答率向上を実現。
03成果
従業員からの怪しいメール問い合わせが増加。グループ全体で社員の情報セキュリティ意識向上を実現。開封率の数値化により、セキュリティ教育の頻度やコンテンツの見直しが可能に。標的型メール開封時の備えが大切という認識が役員・社員全員で共有された。
この事例の出典（掲載元）
https://www.gsx.co.jp/casestudy/marubun_001.html ↗本ページは掲載元の公開事例の要約です。詳細・一次情報は出典元をご確認ください。 掲載内容の修正・削除のご依頼はこちらの窓口へ。
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