医療機関の全職員向け情報セキュリティeラーニング導入で74%が継続実施を支持
約25,000人の医療従事者を抱えるJCHOは、従来の伝達研修では全職員への理解が徹底されず、医療・介護現場に特化したeラーニングサービスを導入。スマホ・タブレット対応で勤務シフト対応を実現し、試行対象の約1,000名の幹部職員から高い評価を得た。
- 導入企業
- 独立行政法人地域医療機能推進機構（JCHO）
- 業種
- 医療・介護
- 規模
- 従業員約25,000人
- 部門
- 全職員対象（試行段階）
- 解決した製品
- Mina Secure for Medical（医療・介護従事者向け情報モラルeラーニングサービス）（gsx.co.jp）
- 試行実施対象者数
- 約1,000名（幹部職員）
- 全職員数
- 約25,000人
- 傘下施設数
- 病院57カ所、介護老人保健施設26カ所
01課題
従来の集合研修と伝達研修では医療機関間でばらつきが生じ、全職員への情報セキュリティ理解が徹底されなかった。また医療・介護従事者の勤務シフトの多様性と、一般的な研修内容では医療現場との関連性が低く、受講環境へのアクセス制限もあった。
02やったこと
医療・介護業務の実態に合わせた情報モラルハンドブックをベースに、クラウド型eラーニングサービスを導入。PC・スマホ・タブレット対応により、いつでもどこからでも受講可能にし、約1,000名の幹部職員を対象に試行実施。学習状況の記録とフィードバック機能により進捗管理を実現。
03成果
「医療現場に即した内容で効果的」との評価が多く、eラーニング形式により受講者が実際に手を動かすため身につきやすく、受講状況が記録されることで結果のフィードバックが可能になった。スマホ・タブレット対応により勤務シフトの制約を超えて受講機会が拡大し、受講者負担が軽減された。
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